これから新規事業を立ち上げる際に考えておきたい検討すべき事項が多岐に渡ってあります。
もちろん専門的な考え方も数多くありますが、小難しい事はある程度の骨子が出来上がった後でも十分に根拠を持たせる事は可能です。
隣接業種や異業種への新規参入としての新規事業を検討するにあたって、重要となるべき8つの項目を挙げていますので新規事業立上げ時にお役立て下さい。
新規事業の立ち上げ時に検討すべき8つの項目
● 新規事業で誰と何を立ち上げるのか
● サービスをリリースするに当たって重要視したい点
● 提供サービスの価格設定で大きく変わる
● 新規事業を立ち上げる時の課題
● 新規事業にITを活用するメリット
● 新規事業を実施する上での業務提携・事業提携の重要性
● 新規事業の立ち上げに必要な許可・認可業種は?
● 頭の中のイメージや計画の期日を決定するための事業計画書
事業を推進するにあたり、どのフェーズ(これから初めて事業を始めるのか、すでに本業があって新規事業を立ち上げていくのか、または新たな柱を立てるために新規事業を立ち上げるのかなど)にあるかによって新規事業の立ち上げ方は変わってきます。
特に今すぐに立上げなければいけない理由がない限り、新規事業立上げの優先順位が後回しになってしまう傾向にありますが、上記8つの方向性の中で、形になっていくものが出来れば、自然と新規事業立上げまでのスピードも速くなります。
イメージや構想は常に持ちつつもアウトプットをしておく事でブラッシュアップにも磨きがかかります。
またアウトプットする上でも以下も参考となるかと思います。
事業計画書の主項目別の作り方・考え方はこちら
事業モデルや事業計画を考える時に主項目別に考えて行く事が必要になります。
● 事業計画の強み
● 集客方法
● マーケティング計画
既に事業を始めて事業を推進している本業においてもビジネスチャンスはそう滅多にあるわけではないと思います。
新規事業においても同じ事が言える事からもビジネスチャンスが見え次第、是非良い事業となるように推進していただければと思います。
起業家・経営者様の事業計画書の作成をサポート

当センターの料金・価格表
| 創業融資・事業計画書サービス | 料金 (税別) |
|---|---|
| ご相談・打ち合わせ (全般的なご質問) | 無料(1時間) |
| 創業融資フルパック | 150,000円 ※完全成功報酬、着手金なし |
| 日本政策金融公庫のご紹介 | 50,000円 |
| つなぎ融資支援サービス | 100,000円 |
当センターの住所・対応エリア
| 創業融資てづくり専門支援センター事務所 | |||
| G1行政書士法人内 【東京本社】 東京都千代田区丸の内1-1-1 パレスビル5階 【大阪支社】 大阪府大阪市中央区平野町2-1-14 KDX北浜ビル10階 | |||
| 対応エリア | |||
| G1行政書士法人の本社がある千代田区丸の内を中心に、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県 大阪支社がある大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、和歌山県、滋賀県その他の地域では、名古屋・広島・福岡をはじめとして日本全国にも対応しています。 |
事業の成功者が活用している「創業融資」

新規事業・多角化経営・事業転換・社内向け事業方針説明の事業計画書

小規模事業者持続化補助金・ものづくり補助金の申請サポート

デジタル化・AI導入補助金のIT導入支援事業者(ITベンダー)をサポート

LINEでの無料相談を行っています
